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  1. 紀要論文
  2. 名古屋学院大学論集 医学・健康科学・スポーツ科学篇
  3. 第4巻 第1号 (2015)

スポーツ振興基本計画が都道府県のスポーツ振興計画に与えた影響について

https://doi.org/10.15012/00000610
https://doi.org/10.15012/00000610
e12ed1f0-0c8e-4ea0-9a03-b4004fbc05d4
名前 / ファイル ライセンス アクション
ikensu_vol0401_02.pdf ikensu_vol0401_02 (912.6 kB)
Copyright (c) 2015 沖村多賀典, 徳山性友
Item type 紀要論文 / Departmental Bulletin Paper(1)
公開日 2015-11-11
タイトル
タイトル スポーツ振興基本計画が都道府県のスポーツ振興計画に与えた影響について
言語
言語 jpn
キーワード
主題Scheme Other
主題 スポーツ振興基本計画
キーワード
主題Scheme Other
主題 政策波及
キーワード
主題Scheme Other
主題 中央地方関係
資源タイプ
資源タイプ識別子 http://purl.org/coar/resource_type/c_6501
資源タイプ departmental bulletin paper
ID登録
ID登録 10.15012/00000610
ID登録タイプ JaLC
著者 沖村, 多賀典

× 沖村, 多賀典

沖村, 多賀典

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徳山, 性友

× 徳山, 性友

徳山, 性友

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抄録
内容記述タイプ Abstract
内容記述 本研究は,2000年に文部省(当時)が策定したスポーツ振興基本計画(中央計画)が都道府県のスポーツ振興計画(都道府県計画)に与えた影響を明らかにすることを目的とした。このために,スポーツ振興基本計画と2000年から2011年までに策定された70の都道府県計画を収集し,計画策定の波及と政策内容の波及という2つの側面を検討した。
 その結果,中央計画の策定は,都道府県計画の策定を促したが,その内容については,中央計画と同じ構成の都道府県計画がある一方で,独自の都道府県計画もあることが明らかとなった。1つの中央計画に対して,都道府県行政の対応が様々であるということは,都道府県には自立的な意思決定の余地が与えられていることを示している。このような都道府県の自立性は,スポーツ振興政策の全国的公平性と鋭く対立するおそれがあり,両者の平衡をいかに保つかが今後の日本のスポーツ政策の大きな課題となる。
書誌情報 名古屋学院大学論集 医学・健康科学・スポーツ科学篇
en : THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; MEDICAL, HEALTH, and SPORTS SCIENCES

巻 4, 号 1, p. 11-30, 発行日 2015-10-31
出版者
出版者 名古屋学院大学総合研究所
ISSN
収録物識別子タイプ ISSN
収録物識別子 2187-5162
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Ver.1 2023-06-19 10:02:42.911519
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