@article{oai:ngu.repo.nii.ac.jp:00000874,
 author = {野村, 益夫},
 issue = {3},
 journal = {名古屋学院大学論集　社会科学篇, THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSHU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES},
 month = {Jan},
 note = {この研究の目的は，マネーサプライと所得の因果関係の文献を考慮して，ドイツ経済と日本経済に対してWagner仮説に関するGrangerの因果関係を3変数（政府支出，マネーサプライまたはマネーストック，所得）モデルで分析することである。Wagner仮説の多くの研究は政府支出と所得の2変数間のGrangerの因果関係を分析している。第1に，名目政府支出，マネーサプライM2，名目GDPの3変数については，期間1999―2014の四半期データを用いる。1999年1月には，ドイツはユーロエリアの共通通貨ユーロを使うようになった。政府支出として，政府最終消費支出のデータを用いる。Wagner仮説に関するGrangerの因果関係の研究では，年次データが良く用いられている。マネーサプライと所得の因果関係の文献では，四半期データが利用されている。第2に，3変量モデルでToda and Yamamoto（1995）のGranger因果関係を分析する。Wagner仮説の研究分野や他の研究分野では，ほとんどの研究は2変量モデルでToda and YamamotoのGranger因果関係を分析している。},
 pages = {91--103},
 title = {政府支出，GDPとマネーサプライの3変数モデルにおける因果関係 : ドイツと日本},
 volume = {53},
 year = {2017}
}