@article{oai:ngu.repo.nii.ac.jp:00000612,
 author = {佐竹, 眞明 and 李, 仁子 and 李, 善姫 and 李, 原翔 and 近藤, 敦 and 賽漢, 卓娜 and 津田, 友理香},
 issue = {2},
 journal = {名古屋学院大学論集　社会科学篇, THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSYU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES},
 month = {Oct},
 note = {本稿は日本における多文化家族＝国際結婚家庭への支援に関する共同調査に基づく報告である。すでに公刊した東京・神奈川調査の報告に続いて，今回は2015年2月の東北・宮城，4月の東海・名古屋における調査を報告する。宮城県は日本で初めて多文化共生に関する条例を制定した自治体であるが，2011年東日本大震災により甚大な被害を受けた。2月の訪問では震災後，4年弱を経過した地域における多文化家族への支援の実情を探った。一方，東海・名古屋は南米日系人が多数居住する地区であるが，日本人と結婚した外国人配偶者の数も少なくない。そうした背景を踏まえ，名古屋でも多文化家族への支援について，調査を実施した。},
 pages = {211--236},
 title = {東北・宮城，東海・愛知における多文化家族への支援　―調査報告―},
 volume = {52},
 year = {2015}
}